禁煙への取り組み
1. 禁煙宣言
日本呼吸ケア・リハビリテーション学会禁煙宣言
喫煙による健康被害は、重大で明らかなものである。そればかりか、わが国を含む国際社会において、社会面および経済面でも深刻な影響が問題となっており、その対策は危急の課題となって久しい。
タバコの葉そのものおよび付随する添加物からの由来、あるいは、それを加熱または燃焼して生じる様々な有毒物質によって多くの臓器が影響をうけ、その長期曝露はがんを発生させたり、その他の重篤な慢性疾患の主要なリスク因子となったりしている。さらに、タバコの葉から由来する毒物の1つであるニコチンは、血流を介して神経系にも大きな影響を与え、その依存症を初めとする精神心理的な疾患を引き起こしている。
能動的であるか受動的であるかにかかわらず、喫煙と呼吸器疾患は強く関係している。わが国の呼吸不全患者のうち最も多くを占める疾患であるCOPD（慢性閉塞性肺疾患）は喫煙による病気であり、ほぼ、タバコがなければ起きない病気である。気管支喘息、肺がんなど、多くの呼吸器疾患の発症・悪化に喫煙が関係している。
日本呼吸ケア・リハビリテーション学会は、呼吸器の専門知識を有するとともに、呼吸器の疾患や障害をもつ患者にかかわるすべての医療スタッフがメンバーとして参加している学会であり、呼吸器疾患患者サイドに最も近い医療従事者の集まりの1つでもある。ニコチン依存症となって自らの健康を省みないばかりか、受動喫煙や3次受動喫煙を生じせしめて、患者やその家族に健康被害を初めとする迷惑や不快な気持ちを与えることがあってはならない。
学会は、喫煙の有害性を知るものとして社会に範を示す。喫煙に対して毅然とした態度を示すともに、積極的にその理解を啓発していかなくてはならない。ここに、日本呼吸ケア・リハビリテーション学会禁煙宣言を出すことにした。本学会はこれらのことを実行するため、他学会や関係団体と必要に応じて協力・連携を積極的に進めていく。
基本方針1 全会員が非喫煙者であることをめざす。
1─A 呼吸ケア指導士は、非喫煙者であることを資格要件とする。
1―B 本学会代議員は、非喫煙者であることを資格要件とする。
1─C 全会員および新規加入者は、非喫煙者であることをめざす。
基本方針2 あらゆる場の全面禁煙化を推進する。
2─A 職場及び飲食サービス施設をはじめとするあらゆる場の全面禁煙化を支援する。
2─B 保健医療施設及び教育施設の敷地内全面禁煙化を支援する。
2─C 会員が所属するすべての保健医療施設および教育施設の敷地内全面禁煙化を推進する。
基本方針3 あらゆる人の禁煙を支援する。
3─A 会員は診療、健診、教育、その他あらゆる機会において、すべての喫煙者に禁煙を勧め、支援する。
3─B 会員が禁煙支援を行うための資料を提供する。
3─C 禁煙指導を行うことのできる医療従事者を育成する。
3─D 保健医療施設における禁煙外来や一般外来における禁煙指導を支援する。
基本方針4 保健医療従事者及び医療従事者をめざす学生への禁煙および禁煙教育を促す。
4─A 医療従事者及び学生に喫煙問題に関する系統的な教育を実施する。
4─B 医療従事者の資格試験において、喫煙に関する設問を必須とすることを関係各省庁に要請する。
基本方針5 社会全体の禁煙を推進する。
5─A あらゆる人に対し、講習会やメディアを通じ禁煙推進に必要な正しい情報を提供する。
5─B 包括的なタバコ対策について戦略を考え、それを積極的に推進する。
5─C 様々な禁煙推進活動を支援し、タバコ問題に関する正しい情報を発信する。
5─D 未成年者の喫煙防止教育ならびに禁煙支援を推進する。
2019年11月10日
一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会
2. 禁煙推進活動
- 禁煙推進学術ネットワークと連携して活動⇒ 活動紹介(2019.11.11-12)
3. 禁煙推進学術ネットワークからの情報提供
- 第6回禁煙推進学術ネットワーク学術会議開催のご案内(2024.9.13)
- 「禁煙の日」オフィシャルブックレットの第7版(2022.6.1)
- 禁煙治療のための標準手順書（第7版）について（2020.4.2）